日本公認会計士協会　東京会　港会　副会長（現任）
日本公認会計士協会　東京会　業務委員会　委員
日本公認会計士協会　東京会　中小企業支援対応委員会　委員
日本公認会計士協会　東京会　独立開業支援PT　構成員
日本公認会計士協会　東京会　公認会計士たる役員支援委員会　委員
日本貿易振興機構（ジェトロ）　新輸出大国コンソーシアム　新輸出大国エキスパート（税務・会計）

公認会計士
公認不正検査士試験合格

『内部管理実務ハンドブック第4版』（共著、中央経済社、平成21年）
『インドネシアのことがマンガで3時間でわかる本』 （共著、明日香出版社、平成25年）
『リスクマネジメントとしての内部通報制度：通報窓口担当者のための実務Ｑ＆Ａ』（共著、税務経理協会、平成27年）
『臨時報告書作成の実務Ｑ＆Ａ』（共著、商事法務、平成27年）
『国税庁「税務に関するコーポレートガバナンスの充実に向けた取組み」徹底対応　税務コンプライアンスの実務』（共編、清文社、平成27年）
『適時開示の実務Ｑ＆Ａ』（共著、商事法務、平成28年）
『うっかりミスにご注意を！Q＆A消費税の税務処理80』（共著、清文社、平成28年）
『会計事務所と会社の経理がクラウド会計を使いこなす本 これ1冊ですべてわかる!』（共著、ダイヤモンド社、平成29年）
『事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本』（共著、秀和システム、平成30年）
『企業不祥事インデックス第2版』（共著、商事法務、令和元年）
『第三者委員会　設置と運用　改訂版』(共著、きんざい、令和2年)
『経理・人事・総務のツボとコツがゼッタイにわかる本』(共著、秀和システム、令和3年)

『実質的存続性審査における事例分析』（ディスクロージャーニュース、平成26年4月）
『コトが起きてから慌てないために 会計不祥事における初動対応の実務ポイント』（共著、旬刊経理情報、平成30年11月号）
『会計不祥事の調査に不可欠 デジタル・フォレンジックの要点と実際(上)』（共著、旬刊経理情報、令和2年4月号）
『会計不祥事の調査に不可欠 デジタル・フォレンジックの要点と実際(中)』（共著、旬刊経理情報、令和2年5月号）
『会計不祥事の調査に不可欠 デジタル・フォレンジックの要点と実際(下)』（共著、旬刊経理情報、令和2年6月号）
『金融機関の不祥事対策におけるデジタル・フォレンジックの活用』（共著、金融法務事情、令和2年6月号）
『不正調査におけるデジタル・フォレンジックの実務』（共著、Business law journal、令和3年1月）
『「分析的手続」の会社実務への応用』（共著、週刊経営財務、no3490、令和3年1月）
『社外役員が不祥事対応を行う際の考え方と留意事項 : 関与事例が増えるなか期待される所作とは?』（共著、旬刊経理情報、令和3年1月号）
『各種ツールの活用でコロナ禍に対応 不正調査をリモートで円滑に進めるノウハウ』（共著、旬刊経理情報、令和3年3月号）
『CFO・財務経理担当者のための　会計不祥事対応コンパクト・マニュアル』（共著、旬刊経理情報、令和3年4月号）
『「傍観者」と「巻添者」をいかに機能させるか 会計不祥事を防ぐための内部牽制ケーススタディ』（共著、旬刊経理情報、令和3年9月号）
『不正に巻き込まれるリスクを回避するには　続・会計不祥事を防ぐための内部牽制ケーススタディ』（共著、旬刊経理情報、令和4年1月号）
『既存事業と新規事業の違いに応じた管理を　続々・会計不祥事を防ぐための内部牽制ケーススタディ』（共著、旬刊経理情報、令和4年9月号）
『売上目標達成の前提はコンプライアンス遵守　会計不祥事を防ぐための内部牽制ケーススタディ』（共著、旬刊経理情報、令和5年1月号）
『利益が潤沢でも、安心はできない！？　会計不祥事を防ぐための内部牽制ケーススタディ』（共著、旬刊経理情報、令和5年2月号）
『会計不祥事の後始末～PFIの実務～前編』（共著、週刊経営財務、no3595、令和5年3月）
『会計不祥事の後始末～PFIの実務～後編』（共著、週刊経営財務、no3596、令和5年3月）
『企業が贈賄を要求された際にとるべき対応とその準備』（共著、ビジネス法務、2023年11月号）
『他人事では済まされない　取引先の不祥事への対応　基本ポイント』（共著、旬刊経理情報、令和5年11月号）
『意図せず内部者取引規制に抵触しないために　経営財務担当者が気をつけたいインサイダー取引防止の留意点』（共著、旬刊経理情報、令和7年2月号）

「内部統制監査の最終チェック　財務報告に係る確認事項」（ビジネス法務アカデミー、平成20年2月19日）
「インドネシア進出のトレンドと実際・成功事例」（株式会社エスネットワークス、平成25年2月19日）
「中堅企業のインドネシア進出」（オリエント監査法人、平成25年8月8日）
「インドネシア進出～注意点と進出事例～」（公益財団法人大阪産業振興機構、平成25年12月11日）
「中小企業の新興国進出におけるITとの対話」（特定非営利活動法人日本IT会計士連盟、平成26年1月23日）
「中小企業の経営分析の基礎」（東京弁護士会、平成27年9月28日）
「上場会社の不正会計事例の異常察知のポイント」（三井物産クレジットコンサルティング株式会社、平成27年10月14日）
「不正調査」（株式会社HumanBridge、平成28年3月29日）
「中小企業のM&A」（青山学院大学会計専門職大学院、平成28年7月9日）
「気づく監査役　動く監査役」（監査法人A&Aパートナーズ、平成28年9月27日）
「事業承継」（日本政策金融公庫、平成28年10月25日）
「中小企業の海外展開」（青山学院大学会計専門職大学院、平成28年11月19日）
「すでに起きている不正をどのように発見するのか？（パネルディスカッション）」（日本CSR普及協会、平成29年1月29日）
「中小企業の資金調達」（青山学院大学会計専門職大学院、平成29年7月1日）
「架空売上の実例」（日本公認会計士協会東京会港会、平成30年11月15日）
「横領事件の事例～ある地方における～」（ItSekiグループ、令和元年12月8日）
「海外不正調査で思うこと」（CaN International、令和2年3月27日）
「企業犯罪の有事対応と平時の体制構築　～国内外贈賄事件を中心として～（パネルディスカッション）」（日本CSR普及協会、令和5年4月17日）
「監査役基礎トレーニング　第4講」（商事法務、令和6年10月）
「先例から学ぶ企業不祥事への備え『企業不祥事インデックス』を紐解きながら　第6回」（商事法務ビジネス・ロー・スクール、令和6年11月5日）
「ビジネスと人権　～唯一解のない世界の泳ぎ方～（パネルディスカッション）」（日本CSR推進協会、令和6年11月26日）
「不正調査の実務」（DE&I組織内会計士協議会・日本組織内弁護士協会共催、令和7年2月28日）

（その他、上場会社役職員向け内部セミナー、大学講義　多数）